大きな地震はある日突然やってくる可能性があります。
予期できない地震によって大切な家族や財産が失われるリスクを下げるためにも、耐震について考えなければなりません。
今回は中古住宅における耐震補強関連の具体的な情報を紹介します。

 

□地震に弱い家

 

中古住宅の耐震性を考える上で押さえておくべきポイントを5つ紹介します。

 

1つ目は１階の外壁を確認することです。
特に、木造住宅の場合は外壁がその建物を支える重要な役割を果たしています。
そのため、1階に大きな窓やビルトインガレージなどの大きな開口部があると地震の際の危険性は高くなってしまいます。
壁の部分が多いと、より頑丈な家と言えます。

 

2つ目は壁のラインの揃い具合です。
1階と2階の床面積と形が同じ総二階の家は耐震性が高いです。
一方、2階が1階よりも大きく飛び出していたり、2階の外壁の下に壁がなかったりと凹凸の多い複雑な形の家は地震の横揺れに対する耐性が低くなります。
従って、外壁のラインは揃っていた方が良いでしょう。

 

3つ目は大きな吹き抜けがあることです。
リビング全体が吹き抜けになっている家は、1階と2階の床面積にずれが生じる場合も多いです。
従って、横からの強い力がかかった場合、家全体で踏ん張れないという側面があります。

 

4つ目は築年数を見ることです。

 

1981年に建築基準法改正として、より耐震性の高い家を建てることを定めた新耐震基準が設定されました。
それ以前は「旧耐震」その後は「新耐震」と呼ばれています。
1981年の6月1日以降に建築確認申請を行った新耐震基準にのっとった家は、震度６強から震度７の揺れでも建物が倒壊せず、最低でも「人の命が守られる」ことになっています。

 

そして2000年に、さらに建築基準法の大改正が行われました。
そのため、築年数が新しい方が耐震性能がより高いです。

 

しかし、設計通り施工されており、その後のメンテナンスをしっかりと行わないと耐震性に差が生じるため、注意しましょう。

 

5つ目は地盤の確認をすることです。
土の上に基礎を打ち、木でフレームを組み上げていくことで、家が建てられます。
そのため、建物自体の耐震性だけでなく、地盤の強さも重要です。
耐震性の高い家を建てるには、地盤が強い土地を選びましょう。

 

□木造住宅の耐震補強の流れ

 

ここからは、具体的に木造住宅の耐震補強をする際の流れを紹介します。

 

まず、お住まいの市区町村の耐震診断・改修の相談窓口に連絡し、補助対象の木造住宅かどうかを確認します。

 

補助対象であれば自治体が手配する木造住宅耐震診断士からの連絡を待ちましょう。
対象外であれば、一般財団法人日本建築防災協会の「耐震診断・改修の窓口一覧」からお住まいの地域の耐震診断・改修の相談窓口となる建築団体を探しましょう。
これらの団体に相談し、木造住宅耐震診断士の紹介や診断費用の見積もりをしてもらいます。

 

基本的には、診断士と協議して進めていくことになります。
その際、建築確認書の用意や床下、天井裏を調査できるかの確認をしておくと良いでしょう。

 

次いで、実際に1.5時間から2時間程度の耐震診断を受けます。
ここで、建築確認書がなければ間取りを確認する必要が出てくるため、さらに30分程度長い時間を必要とするでしょう。

 

調査には、診断士によるヒアリングがあり、最初に家が建築された「年」と完成した「月」を聞かれます。

 

次に、以前に行ったことのある改修や修繕工事について聞かれ、最後に小屋裏や木造以外の構造部分の有無を聞かれます。
1軒の家で木造に加え鉄骨造や鉄筋コンクリート造が混合している場合、診断補助対象から外れる可能性があります。

 

調査後は、診断士が現状の分析と補強計画に取り掛かります。
そして、診断報告書が作成され手元に届きます。
そこに目安の現状の耐震性能と改善のための案や費用が記されています。

 

その後、補助対象の補強工事を行う決断をした場合、補強設計を診断士の資格を持つところに依頼する必要があります。
従って、担当診断士に補強設計を依頼し、その設計に基づいて工事会社に見積もりを依頼する場合か、診断士の資格を持つ工事会社に補強設計と工事の両方を依頼する場合があります。

 

最後に、総費用や工事内容を確認して契約を結ぶことで耐震補強の工事に取り掛かるという流れになります。

 

□中古住宅における耐震工事費用の目安

 

では、耐震工事にはどの程度の金額がかかるのでしょうか。
主に、家の状態や築年数、補強の工法によって違いが生じます。

 

日本木造住宅耐震補強事業者協同組合の調査（2018年8月）によると、耐震補強工事にかかった費用の平均は約164万円でした。
旧耐震の家は、200万円超が平均となる年代があり、150万円以上が過半数です。

 

一方で、新耐震以降の家は全体の平均値を下回っています。
従って、築年数が浅いほど費用は少ない傾向にあるといえます。

 

また、築年数が経過するごとに、耐震性の低下に加え、構造材、外壁や屋根材の劣化が進行するため、補強以外の工事も共に行わなければならない可能性があります。
そのため、中古住宅の場合は、築年数と補強工事費用をしっかりと考慮しておく必要があるでしょう。

 

□まとめ

 

今回は、耐震補強に関する情報を紹介しました。
中古住宅の購入を検討されている方は、この「地震・耐震に関する視点」を加えて持っていただき、より最適な住まい選びの参考にすると良いでしょう。