空き家を購入して、気になる箇所をリフォームしようとお考えの方はいらっしゃいませんか。
今回は、空き家リフォームにかかる費用に関して、詳しく説明していきます。
お得にリフォームするためのコツも紹介していますので、ぜひ最後まで読んでいってくださいね。

 

□空き家リフォームにかかる費用の相場について

一般的な空き家購入では、ほとんどの場合リフォームやリノベーションが行われます。
長い間、持ち主のいなかった空き家は老朽化が進んでいます。
そのため、劣化した箇所を修復して使用するという方が多くいらっしゃいます。
ここでは、空き家リフォームの費用の相場を主な工事内容に分けてご紹介します。

1つ目は、屋根のリフォームです。
屋根を改修しなければならない原因は、いくつかあげられます。

まず考えられるのは、雨漏りです。
雨漏りをしている場合、すぐに修理を行う必要があります。
また、雨漏りしている範囲が広ければ広いほど、修理費用は高くなります。
リフォーム費用の相場は、およそ5万円から30万円とされています。

次に考えられる屋根のリフォームの原因は、屋根の老朽化です。
建築されてから長い年月が過ぎている物件の場合、瓦が劣化していることがあります。
屋根のふき替えは大きな工事であるため、費用も高額になりがちです。
リフォーム費用の相場は、およそ100万円から200万円とされています。

 

□リフォームの費用を抑えるコツとは？

空き家の状態によっては、リフォームの必要がある箇所が多いことがあります。
そういった場合には、できるだけお得にリフォームしたいですよね。
そこでこの項では、お得にリフォームする3つのコツについて紹介します。

1つ目は、DIYです。
リフォーム費用を抑え、かつオリジナリティーにあふれる物件にしてくれるのがDIYです。
DIYできる箇所は、壁紙や門塀の塗装などです。
自分でできそうだと感じる箇所をDIYすると、工事費用を抑えられます。

しかし、水回りや高い所、電気に関わる部分は、専門的な力が必要になってきます。
危険をともなう部分は、専門の会社に任せることをおすすめします。

2つ目は、国の補助金です。
リフォームする内容によっては、国からの補助が出ます。
補助が出る工事内容は、断熱リフォームやバリアフリーリフォームなどです。
補助金額や、工事内容は地域によって異なるため、自治体や国のホームページなどでチェックしましょう。

3つ目は、火災保険です。
空き家を購入する前に、物件に台風の被害にあった箇所がないか確認しておきましょう。
被害にあった箇所がある場合、火災保険が適用されることがあります。

留意点として、火災保険が申請できるのは3年以内の被害が対象となる場合が多いため、できるだけ早く保険適用の申請を出しておきましょう。
保険を適用できる場合、その他の工事を一緒に行うと費用を節約できます。

 

□空き家リフォームに適用できる国の補助金とは？

前述した空き家をお得にリフォームするコツの中に、国の補助金を活用するという項目がありました。
ここでは、実際にどのような補助制度があるのかみていきましょう。

1つ目は、断熱リフォームに関する補助です。
古くに建てられた空き家の中には、断熱材が使われていない物件があります。
断熱材を設置するリフォームを行う際に、省エネが見込まれると判断されると、補助金が支給されます。

補助割合は、対象工事費用の半分です。
戸建ての物件の上限は、120万円と定められています。
その他にも、一戸建ての物件に限り、家庭内の蓄電システムなどの設置に最大20万円の補助金が支給されます。

2つ目は、次世代省エネ建材に関する補助です。
この制度では、高断熱パネルや潜熱蓄熱建材を用いたリフォームが対象です。
補助割合は、対象工事費用の半分です。
1戸あたり200万円が上限として設定されています。

3つ目は、長期優良住宅化リフォームに関する補助です。
これは住宅の耐久性や維持管理のしやすさ、省エネ性など、規定の基準を満たす物件をリフォームする際に適用できる補助制度です。

耐久性や省エネ性が一定基準を満たせば、1戸あたり100万円の補助がでます。
それよりも高い耐久性や省エネ性を満たすものには、1戸あたり200万円の補助金が支給されます。
認定長期優良住宅でさらに高い省エネ性がある物件の場合、1戸あたり250万円の補助金が支給されます。

さらに、若者・子育て世帯による改修工事や既存住宅を購入した改修工事などの場合は、50万円が上限に加算されます。
この補助制度を受けるためには、リフォームする前に住宅を調査し、リフォーム履歴や維持保全期間を確認しなければなりません。

 

□まとめ

以上のように、空き家をリフォームする際に利用できる制度はたくさんあります。
ご自身の物件が補助の対象になっているか、リフォーム前にしっかりチェックしておきましょう。
補助を受けられる物件であれば、工事費用を大きく抑えられるためお財布にも優しいですよね。
今回の記事をぜひ参考にしてみてくださいね。